日本語学校の問題の修正

留学のみではなく、インターンシップ（企業内研修）もあわせて紹介している。これは欧米のビジネス風土を体感し、また高度な交渉力やコミュニケーション能力を身につけるために大変効率的だ。
欧米にはさまざまな国から人が集まっているため、国際的なネットワーキングを培う場としても大いに役立つことだろう。本書が提案するなかから、あなたのキャリアプランに有益な情報が与えられれば幸いである。
前述のとおり、ＭＢＡホルダーが珍しい時代ではなくなったが、それはＭＢＡ自体の価値が下がった訳ではない。かつてない不況に加え、企業のスリム化、グローバル化が進む日本において、ビジネスパーソンとして活躍していくためには、同じ時代の流れを汲む欧米のビジネススクールに学ぶことは大きいだろう。
しかしＭＢＡホルダーが増えるということは、それだけジョブマーケットでの希少価値も薄れることであり、ＭＢＡを無事修了しても、以前のように就職や転職に有利とは言えないのが現状だ。つまり、かつてのようなブランドとしてのＭＢＡホルダー神話は失われたといってもよいだろう。
これからは、より一層多様化する市場のニーズに応じた専門性と分析能力を兼ね揃え、それを実務レベルで応用できるＭＢＡホルダーが求められている。ＭＢＡをもってるからすごいのではなくＭＢＡでこんなことを学んで現場で生かすことがすごいのだ。
これからは、きちんと自分のキャリアプランを見据えたうえでのＭＢＡ留学であるか否かということが、ローリスク・ハイリターンの留学を成功させるキーポイントといえよう。日本人のＭＢＡ留学は企業からの派遣が大多数で、当初私費留学する人は少なかった。

８０年代には第一次全盛期を迎え、日本の企業はこぞってビジネススクールへの留学を推奨した。当時の日本の産業界において、ＭＢＡホルダーの社員を多く抱えることは、国際的リーダー育成という社会貢献、ひいては国際企業としてのアピールへとつながっていたのだろう。
かたや社員にとってもＭＢＡホルダーになるということは、上層部への登竜門的役割を意味していたのだろう。ところが90年代、深刻な経済不況へと突入し、企業の体力が急速に衰退していった結果、企業派遣のＭＢＡ留学は激減した。
そのかわり、現在では私費留学の数が増加し続けている。このことは、長引く景気低迷や雇用不安から来る閉塞感の中、自分自身で生き抜く力の必然性を切実に感じている人の数と比例しているのかもしれない。
ではどのように学校やプログラムを選べばよいのだろうか。 100年以上の歴史をもつビジネススクールの本場、アメリカの動向を例に見てみよう。
全土に300校を超えるビジネススクールを抱えるアメリカでは、学生獲得のため、ＭＢＡプログラムに多種多様なオリジナル色を打ち出すところも多い。たとえば日本でもこれから成熟していくであろう起業関連の科目を提供している学校は優に１００校を数える。
プログラムの内容も、あらゆる角度から起業を深く掘り下げ、地域の起業家や投資家との交流会などをカリキュラムに組み込む、非常に実践的なアプローチのものから、選択科目のひとつとしてニーズに応じて提供されるものまで多岐にわたっている。日本ではまだポテンシャル要素の高いコマースにしてもしかりだ。
アメリカのコマースは成熟期に入り、業界にかつての勢いは望めなくなってしまったものの、一方では、コマースのノウハウをビジネススクールにおけるひとつの専攻として既に確立させている。これもアメリカらしい、ひとつの産学協同といえるのではないだろうか。
とりわけIT分野の充実していた理系の大学機関がコマースのプログラムを得意としているようだ。そして今、高い関心を集めているのが遺伝子研究などのバイオ関連である。
遺伝子研究がこれからの社会に重要なテーマを持っているという点は多くの人の認めるところであろう。それだけにバイオ関連のビジネスに着手したいと考えている企業も数多い。

しかしこの分野でのＭＢＡはＩＴバイオ、経営学までまたがっているため、修士課程を目指すには、前述にかかわる専門知識が要求されるのである。したがって狭き門である分、この分野での修士号を手にしたあかつきには、企業から引く手あまたのキーパーソンとなりうる確率は非常に高いだろう。
その他、分析教育に偏りがちだったこれまでのカリキュラムを見直し、コミュニケーション能力にも長けたバランス良い経営のエキスパートを養成すべく、人事管理学などを強化したプログラムも増えてきているようだ。このように、ＭＢＡとしてひとくくりするには困難なほど、現在のアメリカではＭＢＡが細分化、専門特化の傾向にある。
ひとつの学問として層が厚く、受け口が広いのだ。つまりＭＢＡ修了後、自分はどんなビジネスを得意とするのか、キャリアビジョンを明確に描いている人にとって非常に効率的な学習環境が揃っているのである。
従来型のＭＢＡ留学から一歩進んで、自分ならではのビジネススキルを身につける。こうしたオリジナリティの重要性は、アメリカのＭＢＡプログラムの傾向のみならず、今後の社会全体のニーズと言い換えられるだろう。
知名度やランキングだけにとらわれることなく、自分の望む学習スタイルに即したプログラム、学校選びをこころがけよう。ビジネススクールのカリキュラムはその性質上、もともと学際的なアプローチを基本に成り立ってきたもので、同じビジネス関連専攻の筆頭にあがるロースクールに比べて、履修科目の縛りが少ないといえる。
その分、自分自身で将来のキャリアプランを構築し、それに応じてより有効な科目選択をすることが必須であるといえる。ＭＢＡのコア科目には、国際会計基準（IAS）の導入によって需要が本格化した会計学（Accounting）をはじめ、財政学（Finance)、マーケティング(Marketing)、オペレーション・マネジメント（OperationsManagement)、組織行動（OrganizationBehavior)、定量分析（QuantitativeAnalysis)、ストラテジー(Strategy）などがある。
経済学（Economics）については、コア科目レベルに関する限り、経済・経営・商学などの学士号保持者かどうかで変わる。この他、９０年代を通じて全米のビジネススクールで進められてきたカリキュラムの再編、ビジネス環境の変容、テクノロジーの発達によって、コア科目の各論からコア科目そのものに昇格したものもある。
たとえば、ストラテジーの各論だった起業(Entrepreneurship)や人材資源管理(HumanResourceManagement)、オペレーション・マネジメントから発達した経営情報システム（ManagementlnfOrmationSystems）などである。講義形式は科目によって異なる。

コア科目でいえば、会計学・財政学・定量分析では講義が、この他の科目については実存企業の経験から抽出されたケースを基に討論し、問題解決の方法を探るケース・メソッドが使われるのが一般的である。選択科目は基本的に、コア科目各論の上級・応用コースで構成される。
スクール、カリキュラム選定で一番重要なのは選択科目だが、あらかじめ念頭におきたいカリキュラムのトレンドは次のようなものだ。従来のMBAのプログラムとは別途、よりキャリアを積んだひとまわり上の世代を対象とする専門プログラム(ExecutiveMBAと冠するものが多い)を設置する。
ビジネススクールがもともと重視してきた学際性と多様性を改めて強調する。インターナショナル・マネジメントの充実を図る。
営利．非営利を問わず組織・団体の管理運営をテーマとする、イギリス他ヨーロッパのスクールの研究姿勢を取り入れる。

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